こんばんは、ファイナンシャルプランナーの橋本です。
「子どもにはしっかりとした教育を受けさせたい」と思うのは、親として自然な願いですよね。でも、教育費って実際いくらかかるのか、正確に把握できていますか？
特に30代〜40代の子育て世代は、これから教育費のピークに向かうタイミング。住宅ローンや老後資金とも並行してお金のやりくりを考えなければならない重要な時期です。
今回は、習い事・塾・私立校といった教育費の内訳を、リアルな数字でシミュレーションしていきます。後半では、教育費に備えるための具体的な方法もご紹介しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
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＜目次＞
1．習い事の費用、じわじわ効いてくる？
2．中学・高校になると塾代が急上昇！
3．公立？私立？学校選びで教育費は3倍以上の差に
4．大学費用はさらに大きな負担に
5．シミュレーション：子ども1人の教育費はいくら？
6．教育費の備え方、何から始める？
7．一人で悩まず、プロに相談するという選択肢
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1．習い事の費用、じわじわ効いてくる？
小さいころから始めることの多い習い事。水泳や英語、ピアノ、プログラミングなど、最近は選択肢が豊富です。1つあたりの月謝は5,000円〜10,000円が相場。つい「子どもがやりたいなら」といくつも掛け持ちしてしまいがちですが、気づけば家計を圧迫する存在に。
例：月謝ベースの年間費用（1人あたり）
– スイミング（月8,000円）
– 英語教室（月10,000円）
– ピアノ（月8,000円）
→月合計：26,000円 × 12ヶ月 = 年間312,000円
これが小学生の6年間続くと、約187万円。兄弟姉妹がいれば倍以上です。
2．中学・高校になると塾代が急上昇！
小学校高学年〜中学生になると、学習内容の難化とともに塾通いがスタートします。特に受験を控える家庭では、塾費用が家計に重くのしかかります。
– 集団塾：月2〜5万円程度（年間24万〜60万円）
– 個別指導塾：月5〜8万円（年間60万〜96万円）
– 夏期・冬期・春期講習など：年間追加で10〜30万円程度
合計すると、年間50万〜100万円を超える家庭も多く、3年間で最大300万円規模に。
3．公立？私立？学校選びで教育費は3倍以上の差に
文部科学省の最新調査によれば、年間の学習費は以下のようになっています。
| 学校区分 | 公立 | 私立 |
| 小学校 | 約32万円 | 約160万円 |
| 中学校 | 約49万円 | 約143万円 |
| 高校 | 約46万円 | 約97万円 |
私立は公立に比べて3倍〜5倍の負担となることもあり、12年間トータルで数百万円〜1,000万円以上の差が生まれることになります。
4．大学費用はさらに大きな負担に
子どもの進学先として多いのが大学。ここでも進学先によって大きな金額差が出ます。
4年間でかかる入学金と授業料は以下のようになっています。
| 国公立 | 私立文系 | 私立理系 |
| 約244万円 | 約408万円 | 約551万円 |
※このほかに、自宅外通学であれば仕送り・家賃・生活費も必要になります（年間100万円〜150万円程度）。
5．シミュレーション：子ども1人の教育費はいくら？
【ケースA】小中高すべて公立＋国公立大学＋習い事・塾
習い事（小1〜小6）：年間30万円 × 6年 = 180万円
塾（中1〜中3）：年間50万円 × 3年 = 150万円
学校費用（小・中・高）：約127万円
大学（国公立）：約244万円
→合計：約701万円
【ケースB】小〜高すべて私立＋私立理系大学＋習い事・塾
私立小：160万円 × 6年 = 960万円
私立中：143万円 × 3年 = 429万円
私立高：97万円 × 3年 = 291万円
習い事＋塾：年間50万円 × 12年 = 600万円
私立理系大学：551万円
→合計：約2,831万円
公立進学と私立理系進学で、約2,000万円以上の差が生じることも！
6 ．教育費の備え方、何から始める？
教育費は、「今すぐ必要なお金」ではない分、つい後回しにしがち。でも、気づいたときには「もう間に合わない！」という声もよく耳にします。
そこで、教育費の備えとして有効な方法を3つご紹介します。
① 児童手当をしっかり貯める
児童手当は子どもが中学卒業まで支給される公的制度。これを全額貯蓄に回せば、200万円以上の資金を確保することが可能です。
② 積立型の金融商品を活用
資金が必要になるタイミングが決まっているので、値動きの大きなところに置き過ぎないようにすることが大切です。
③ 教育費も「ライフプラン」に組み込む
将来の教育費を明確にし、いつ・いくら必要なのかを“見える化”することが重要です。その上で、家計とのバランスを取りながら準備していく必要があります。
7．一人で悩まず、プロに相談するという選択肢
「このまま自己流で準備して大丈夫かな…」「教育費と住宅ローン、老後資金のバランスがわからない」
そんな悩みを持っている方は多くいらっしゃいます。お金のことは、家族の将来に直結する大切な問題。だからこそ、専門家であるファイナンシャルプランナー（ＦＰ）に相談することも検討しましょう。
ＦＰはあなたの家庭の状況を丁寧にヒアリングした上で、
– 必要な教育費の試算
– 無理のない積立計画の立案
– 効率的な資産運用の提案
などを行い、将来の不安を具体的なプランに変えてくれます。
子どもの未来のために、まずは「知ること」「動くこと」から始めましょう。